23. 5月20日は世界計量記念日です。
MIの17025サービスの説明を更新しました。
標準抵抗器Model9331の低抵抗(0.1mΩ~10mΩ)の説明を更新しました。
”電子ビーム計測用DCCTの校正”の記事を計測技術2020年1月増刊号に掲載していただきました。
■日時 2019年11月8日(金)
■会場 東京都大田区産業プラザ PiO コンベンションホール
NCSLI Japan展示会 出展が終了して。
弊社ブースに立ち寄っていただいたお客様、感謝します。NCSLI Japan幹事の皆さん、お世話になりました。来年もブースを設け説明を、そして講演(予定)を計画していますのでよろしくおねがいします。(MI
Japan一同)
世界計量記念日
May 21, 2019
メジャーメンツインターナショナル(MI)グループは、5月20日の世界計量記念日を祝します
2019年はSI再定義を実施する特別な意味を持つ年です。 世界が速いペースで成長し続けており、弊社MIはとともに成長し続けます。標準室が御希望される新しい量子ホール抵抗システム6800Cをお求め易い価格で提供できるようにしたのはこのためです。
このシステムは、QHRサンプルの使用を可能にするためにデュアルサンプルプラットフォームを特別設計しています。デバイスはGaAs / AlGaAs(NRCC カナダ)とGraphene(NIST )です。 サンプル間の比較のために両方のサンプルを同時に挿入することが可能です。
MIはAPMP2018 シンガポール、2018年11月21日~30日 に参加
6020T(温度ブリッジ)、
6020Q(抵抗ブリッジ)、
そして6652A(超高抵抗計)を展示しました。
APMPはアジア太平洋計量計画です。
2018年11月28日、MI社長のデュアンブラウンが、キログラムの再定義とMetrology Worldへの影響について議論する専門委員会で講演しています。(上記の写真)。
”直流抵抗ブリッジ”の記事を計測技術2019年1月増刊号に掲載していただきました。
2018年1月29日〜2月2日の間に、MI DCCT 400Aシステムが稼働している現場、中国北京の高エネルギー物理学研究所(IHEP)、に運用フォローアップ目的で、メジャーメンツインターナショナルは訪問しています。
同じシステムは、中国の高エネルギー物理学研究所(IHEP)とCERNで稼働中です。
■日時 2018年11月6日(火)
■会場 東京都大田区産業プラザ PiO コンベンションホール
弊社ブースにお立ち寄りいただいたお客様、感謝します。
NCSLIジャパンの関係スタッフの皆様、お世話になります。
校正技術者に情報提供、製品紹介の機会をいただきました。創業後、4年連続、参加させていただきました。(MIJ一同)
CPEM 2018 パリ, フランス 2018年7月8日~13日
メジャーメンツインターナショナル (MI) はCPEM会議 (フランス パリで7月8日~13日開催)にゴールドスポンサーとして協賛しました。我々のブースは各種の新製品、既存製品を展示すると共に、新規開発プロジェクトをご紹介しました。具体的には、最先端の校正技術を支える装置で国際級の計測機器として最高の校正機関に提供する計測器です。
CPEM2018で紹介する新製品:
Z1000 LCRメータの校正に使用するインピーダンスシミュレータ
1330A DVM、キャリブレータの自動校正に使用する仲介標準
CPEM2018の参加者の皆様、次の二つのポスター展示しました:
月 14:00 to 18:00
ロケーション 33
タイトル:量子電気標準の検証、直流抵抗ブリッジを基本にして。
Mo-PS08: トピック10 – Voltage I
タイトル: 電気計測 高精度計測装置の校正に活用いただける、可搬型の直流電圧切換機能付き標準器、抵抗標準器
CPEM:www.cpem2018.c
10. CIM2017(パリ) で技術報告(Sep.2017)
CIM2017(パリ) にて、世界の校正技術者に対し、今後の直流抵抗ブリッジ6010の開発内容、電圧ポテンショメータ8000Bの活用提案(DMM)を紹介しました。
次期6010は比率誤差 0.01ppm以下、さらなる仕様向上を目指します。
8000Bは25ビットのADコンバータ、0.02ppmの不確かさです。
2000年代から国研機関と共同で製品開発に着手、2010年代に製品出荷を始め、世界各地で稼働中です。下記は雑誌「CAL LAB」2006年7月~9月号の表紙で検証状況を紹介しています。右端の技術者は、MI副社長ライアン ブラウンです。(ライアンはQHRシステムの技術者です。因みに、MI社員全員 社長デュアン以下全員は技術者です。)
既に20台以上のQHRシステムが世界の研究所で稼働中です。(アジアの国研でも)すべてターンキーで運開(据付から試運転開始まで1週間)させていただいております。
2012年、MI社長デュアンは校正業界への卓越した功績に対し、William A. Wildhack Award 賞をNCSL Internationalから受賞しています。
弊社Measurements international は1987年に、カナダ プレスコットで創業、25年が経過しました。
創業以来の経過を、雑誌Metrologist (2012年 7月号)に発表しました。
(発表者 マイク フリッツ)
国内技術者、国外技術者(NIST)が技術発表されるクラブ研究会で、MI社長デュアンは「Ohm's law, how hard can't Be???」を発表しました。(東京 品川の会議室で発表しました。)
MI社長デュアンと副社長ジャックソンピが展示会で、温度ブリッジを紹介しました。デュアンは常に、ビジネス第一線に立っています。
新製品の温度ブリッジ6020Tは精度15ppbまで向上しています。
6. MIは創業30周年!!
2017年1月3日、 Measurement International Ltd(本社:カナダ オンタリオ)は、世界最高クラスの校正装置の主要な開発および製造メーカとして30年目を迎えることを発表しました。 正確さと不確かさの評価を非常に重視している現在で、MIは30年の革新と着実な成長を遂げることが出来ました。
7. MI はNISTと グラフェンQHRシステムを協同研究します。(July 18, 2017)
MIはNISTと、グラフェンのQHRシステムを協同研究すると発表しました。
MIシステムの冷凍機は高価、入手困難な液体ヘリウムを定期的に注入が不要なヘリウム再生機構を組込んでいます。これを組み込んでいる商用装置はMI製のみです。更に、この装置には直流抵抗ブリッジ6020Qを使用します。
NISTからは次世代の抵抗標準を開発すること、MIと協力し開発を進めること、を彼らのホームページ(News)で紹介しています。
https://www.nist.gov/news-events/news/2017/05/new-standard-resistance-standards
追加報告。(
IEEEスペクトラムにNISTがグラフェンQHRの開発を進めていること、この開発のパートナーがMIであることを紹介してます。
テーマ:A Cheaper, Easier Resistance Standard on a Chip
https://spectrum.ieee.org/tech-talk/at-work/test-and-measurement/a-cheaper-easier-resistance-standard-on-a-chip
追加報告。(2018年4月16日)
協同研究は終了。2018年のCPEM(パリ)で、NISTとMIから各々開発報告予定。
特長は:同装置は消耗品の液体ヘリウムは不要で、連続運用が可能なことです。
This quantum standard requires no liquid He and can operate continuously, allowing year-round accessibility to traceable resistance measurements.
https://www.nist.gov/publications/table-top-graphene-quantized-hall-standard
8. MI社の歴史について
日本NCSLIフォーラム 2017で”直流電流比較器、歴史とその応用”が発表されました。(Nov. 8, 2017)
その内容を受けて、弊社(Measurements International)との関わりを取りまとめました。
9.NCSLI Japanに参加
2017年11月8日に東京都大田区会場で開催されたNCSLIにて、弊社製品を展示させていただき、MI副社長ライアン ブラウンと協力し、製品紹介をさせていただきました。NCSLIのスタッフの皆さま、参加されたお客様各位、大変、感謝いたします。
2017年11月9日 MI Japan 一同
MIからのメッセージ(2020年4月)
お客様の健康を御祈りします。MIはテレワークを駆使し、滞りなく業務は継続しています。
政府のアドバイスに従い、出来るだけ社会との交わりをなくして、コロナウィルスに打ち勝ちます。
We hope that you and your family are healthy and well, as together we can all overcome COVID-19 by adhering to government advice and minimizing social interaction as much as possible.